自信持とう牛乳が一番

ＴＰＰの大筋合意を受けて生活者（消費者）は食品の購入（農林水産分野）について、どのように受け止めているのか。総合マーケティング支援を行う㈱ネオマーケティング社のインターネット調査結果が興味深い。今年の1月に全国の15～69歳の男女1200名を対象に実施した。その中から勇気づけられる部分を紹介したい。

まず、「ＴＰＰの大筋合意内容（農林水産分野）を知って以降、食品に対する意識変化は」には、約3割が「変化があった」と回答。主なものでは▽自分の国の食品を守りたい（17歳女性）▽原産地をよく確認するようになった（18歳男性）▽国産の価値を再認識（51歳女性）▽国産への信頼が強まる（60歳女性）――などがある。

特記したいのは、「国産を買いたいと思う食材」の第1位が牛乳であることだ。第2位は穀類、第3位は鶏卵――の順。しかも牛乳が国産100％であることを「とても意義がある」「意義があることだ」を合計すると8割以上となった。

その理由としては「安心だから」81.6％、「安全だから」79.5％が「おいしいから」47.3％を大幅に上回り、この2項目が断トツ。生活者の約半数が「食の安心・安全」を不安視している中での結果であり、重く受け止めたい。